人生100年時代、長生きはリスク？｜６つのデータから検証

不思議だよね。
少し前までは、長生きというと、すごくいいイメージがあったんだけどね。

今では、人生100年時代と言われ、状況が変わってしまったこともあり、
長生き＝リスクって感じにとらえる方が多いのではないかな。
長生きのリスクには老後の生活資金や病気、介護等があるんだ。

この記事では、医療(病気)や介護を取り上げ、世界的にも最も高齢化が進んでいるといわている我が日本の高齢期の現状を６つのデータを通してみていきたいと思うソロ。
ちなみに、老後の生活資金については年金の記事で紹介するよ。

では、おいらのナビゲートはここまでとして、早速、中身をみていこう！

 

長生きはリスクなのか!?６つのデータから見る

Date１.大事なのは健康寿命

皆さんは、平均寿命って聞いたことありますよね。
「0歳の時点で何歳まで生きれるのか統計から予測した平均の余命(残りの命)」です。

おおよその寿命の目安として、ライフプランや老後資金計画を考える根拠としても使われたりしますよね。ちなみに平均寿命は年々延びてきており、日本は世界でもトップクラスです。

一方、健康寿命って聞いたことありますか？最近、けっこう耳にするようになった気もします。
健康寿命とは、「健康上の問題がない状態で日常生活を送れる期間」です。

できることなら、平均寿命＝健康寿命だったらいいのになあって思います。
ピンピンコロリで寿命を全うできれば最高ですよね。

いくら寿命が長くても、健康寿命が短ければ、それだけ病気や寝たきり等の状態が長く続くということになります。

ただ、現状では平均寿命と健康寿命の差はやや広がってきています。

直近のデータを見てみましょう。

平均寿命が長くなっているのは、医学の発展によるところが大きと言われています。
変な言い方ですが、生かされてしまう部分もあるかと思います。

表を見ると、ともに右肩上がりではあるのですが、やや平均寿命の延びが大きく、平均寿命と健康寿命の差がやや広がってきています。

長生きするだけではなく、健康寿命を延ばすことが大切だということがおわかりいただけるかと思います。

 

Date1の最後に、現時点での平均寿命と健康寿命をまとめるのと同時に、寿命中位数というデータも併せて紹介します。

寿命中位数とは、「出生者の内、ちょうど半分が生存すると期待される年数」です。
現在、男性が83.98歳、女性が89.97歳。
ざっくり例えると、男性の方が84歳で同窓会を開催した際に半分が亡くなっている状態。といった感じです

平均寿命や寿命中位数と健康寿命の差が広がれば、医療費や介護費が増え、家計に及ぼす影響は大きくなります。

老後資金を考える際には、この差の期間に対する備えを考慮する必要があるのかもしれません。

では、実際に医療費や介護費ってどれくらいかかるのを、おおまかに見ていきましょう。

 

Date２.生涯医療費の半分は高齢期？

一人の人が生まれてから亡くなるまでにかかる医療費を「生涯医療費」と言います。

平成27年の厚生労働省推計によると、
日本人の一人当たりの生涯医療費の平均は約2,700万円です。
ただし、生涯医療費の内訳をよく見ると、70歳以上の医療費が約半分を占めています。

また、2,700万円というのは医療費の総額のため、ご自身の自己負担割合を掛けた金額が実際の支払い額にはなります。
自己負担割合は現役時代は3割負担です。☛自己負担割合について
よって、自己負担割合が生涯を通して3割だった場合は、
2,700万円×30％＝810万円
この額が大まかな実際の負担額という感じになります。

70歳以降の医療費に限ると、2,700万円×1/2×3割≒405万円となります。
現在は、70歳以降の自己負担が1割・2割の方もいらっしゃるため、平均の自己負担医療総額は550万前後と推測されます。

ただし、40、50代以下の方は、この先も3割負担が続く前提で考えていたほうが良さそうです。
少子高齢化による医療費の増大懸念がある状況では、自己負担割合も上がる一方ではないかと思っています。

 

Date３.要介護認定者はここ20年間で約3倍！！

まずは、令和2年2月時点での要介護(要支援)認定者数と男女別内訳をみてください。

要介護(要支援)の認定者は660万人を超えており、その増加の勢いは止まりそうにありません。
気になるのは約7割が女性の方です。
長生きをする分、介護割合もあがってくるのかもしれません。

また、660万人がどれくらいの数なのか？？
入院患者数と比較するとイメージも多少つくのではないでしょうか。

なんと、入院患者数の5倍です！高齢化社会の日本では年々増加するばかりです。

次に「介護の期間」と「介護費用」について、簡単なデータも見てみましょう。

Date４.介護の期間ってどれくらい？

まずは介護期間です。平均で54.5カ月＝約４年７カ月の期間となっています。
介護をされる方もきつい現状ですが、介護する方はさらに大変ではないでしょうか！？

Date５.介護にかかる費用は？？

次に介護にかかった一時的な費用と毎月の費用です。

 

先の介護期間と併せて、おおかたの介護にかかる費用が見えてきます。
介護の一時的費用69万円＋（介護の月額費用7.8万円×介護期間54.5カ月）＝4,941,000円

ざっくりした試算となりますが、最低500万円を老後の生活費とは別に準備しておくと安心なのかもしれません。

もちろん、要介護が認定されると、当然に公的介護保険が利用できます。
自己負担１割または３割(高所得者)のため「それほど負担にならないのでは」と思われる方も少なくありません。
しかし、上乗せサービス・横出しサービスの利用や保険対象外の費用がかかり、こちらのデータからも相応の負担になってしまうが現状です。

また、在宅介護なのか施設入所なのかによっても費用は変わってきます。
当然、人やサービスがかかる施設介護が費用は高くなるのですが、在宅介護は、介護をする方の心身の疲弊・負担が想像を絶するものだと推測します。

おひとり様であれば、このようなことも早めに検討しておく必要があるのかもしれませんね。
私も一人息子と妹がいますが、頼れる状況ではありません。。。

 

Date６.長生きリスクへの備え

最後に、長生きリスク（病気や介護）への備えとして、世間ではどのように考え、準備をされているのでしょうか？

 

このデータ(複数回答)から、医療費に対する備えは、ほとんどの方が準備をされており、
手段としては、生命保険を活用されているようです。

一方、介護費に対する備えは、半数弱の方しか準備をされていない現状で、預貯金と保険半々くらいの手段といった状況でしょうか。

医療に関しては、大抵の方が生活費の一部として保険料を支払うことで、ある程度の資金準備ができるのかもしれません。さらに、社会保険である公的医療保険の存在は心強いものです。

 

介護に関しては、自助努力が必須だと個人的には考えています。
日本の将来を考えたときに、高齢化社会がますます進むことに疑いの余地はないと思います。
そうなると、公的介護保険の制度維持にも疑念がわきます。
出来る範囲から、少しずつ、そして早めに準備していきたいものです。